2017/04/16 07:19:16 | メタボ健診について
2008年4月から始まった特定健診・保健指導を背景に、メタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)対策とする掃除や洗濯など日常生活の運動量を正確に測定できる「活動量計」が発売されて、一躍話題を呼びました。これまでに市販されていた歩数計では測定できなかった活動強度や消費カロリーを把握することによって、ダイエットや生活習慣病の改善につながるといった期待が高まっています。オフィスでパソコンに向かうときでも、自宅で家事をしているときでも、いつでもどこでも腰につけた活動量計の数値が気になって仕方がなくなってくることでしょう。実際に1週間身につけてみると、平日は1万歩以上を歩くのに総合的な運動量が足りない...
2017/04/02 07:23:02 | メタボ健診について
小学生を対象にしたメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の検診について、いじめにつながる可能性を指摘する声があったのですが、「メタボ検診」にはプライバシーを配慮する必要があるのでしょうか?「肥満とされた児童は「メタボ、メタボ!」と言われ、いじめられるのではないか」といった心配の声が挙がりました。もちろん、メタボと診断された児童のプライバシーには十分配慮をすればよいのですが。生活習慣病の早期発見によって、メタボリックシンドロームの早期治療を実施しながら、改善を進めることが子どもの体にとって大変重要なのではないでしょうか。小学4年生頃は低学年から高学年に移行していくにあたり(精神面で)大変重要...
2017/03/26 07:35:26 | メタボ健診について
75歳以上を対象に後期高齢者医療制度について、厚生労働省は各企業の健保組合などに対して財政負担を義務付けています。特定健診の受診率などの場合によっては、この負担額を10%の範囲で加算や減算がされるようです。もちろんこれらの措置は、メタボ健診の受診率の引き上げが狙いです。しかし、実施率を上げるよりも、ペナルティーを受けた方が財政負担が軽くて済むといった矛盾点も論じられています。地域の保健事業に詳しい元立命館大客員教授の篠崎次男さんは「3か月程度の保健指導で生活習慣が改まるといったことは、実際のところあまり期待できないのではないでしょうか。仮に生活習慣病が減って医療費(治療費)が節約できたとしても...
2017/03/19 07:00:19 | メタボ健診について
「国民健康保険の加入者は、企業を退職した高齢者も多く、保健指導の対象者も増えています。従来の市の健康づくり事業に比べても、かかる費用はこれまでの3倍以上に膨らむでしょう」とある担当保健師は言っていました。しかしながら、人手や費用をいくらかけたとしても「保健指導の期間が終われば、また元の生活習慣に戻って、実際にメタボリック症候群の予防や対策をした効果が長続きしないのではないか」といったような不安もたくさん聞かれますね。メタボ健診の受診率が問題になるのは、このメタボ健診の受診率や保健指導の実施率が低いと、健保組合に財政的なペナルティーが科されるからです。そこでまた、従業員の家族が自宅近くの医療機関...
2017/03/12 07:38:12 | メタボ健診について
大阪府立成人病センターのがん相談支援センター所長である大島明さんは「新たな健診が従来の健診と比べて、糖尿病や心筋梗塞などの生活習慣病を減らすという科学的なデータはありません」といった指摘をされているのです。現在のメタボリック症候群の診断基準を基に指導した場合、メタボリックシンドロームが糖尿病などを引き起こす原因だとしても、効果が上がるかどうかは分からないでしょう。特定健診・保健指導は、40歳から74歳の人を対象にしたまったく新しいメタボ健診です。企業の健康保険組合や市町村など保険者に実施が義務づけられています。健保組合の場合には、現在のように従業員(被保険者)ばかりでなく、従業員の被扶養者も対...
2017/03/05 07:19:05 | メタボ健診について
メタボ健診の受診者のうち男性では6割、女性では5割は医療機関の受診を勧奨されると言われています。さらに「健診対象者5700万人のうち3000万人が受診することになり、診察料だけで5兆円が必要になる。投薬すれば、さらに費用がかさんで、医療費はむしろ増える!」といった予測もあり、これらは厚生労働省とはまったく反対の意見となっています。メタボ健診によって糖尿病などが減るようなら、単純に考えても医療費削減が期待できそうですが、世間一般ではかなりの異論が出ていることも間違いありません。例を挙げますと、日本糖尿病協会理事を務める菅原正弘医師が言うように「糖尿病は遺伝的要素もあり、腹囲が基準以下でも糖尿病の...
2017/02/26 07:04:26 | メタボ健診について
特定健診の対象者は約5700万人もいると言われているのが、厚生労働省の調査結果として知られています。厚生労働省が今年発表した国民健康・栄養調査においては、男性の2人に1人、そして女性の5人に1人がメタボリックシンドロームまたはメタボリック症候群の予備軍に当てはまり、合計すると約1900万人以上とも言われています。メタボ健診と保健指導によって、2015年度までに糖尿病などの生活習慣病とその予備軍を25%減少させるのが厚生労働省の計画です。この計画の結果として、2025年度には医療費を2兆円削減できるとしています。しかしながら、この皮算用を疑問視する専門家は決して少なくなく、東海大医学部の大櫛陽一...
2017/02/19 07:23:19 | メタボ健診について
メタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)を主眼にした、まったく新しい健康診断の特定健診・保健指導がスタートしました。厚生労働省は、メタボ健診によって糖尿病などの生活習慣病を予防し、医療費の削減を目指しています。しかし、メタボリックシンドロームの判定基準を巡ってはいろいろと異論もあり、思惑通りにメタボ健診が進むかどうかは不透明のようです。メタボ健診と呼ぶ特定健診は、現行の健診の項目に「腹囲測定」が加わるようです。メタボリックシンドロームかメタボ予備軍と判定されると、保健師や管理栄養士らから、面接などによって普段の食事や運動の指導(保健指導)を受けることになります。今の健康診断では、少しでも異...
2017/02/12 07:28:12 | メタボ健診について
特定健診がスタートして、40歳から74歳までの保険加入者は全員が腹囲測定を含む「メタボ健診」が義務となりました。新健康診断、特定健診が義務化スタートをする背景に、健康診断ビジネスは今や数千億円市場とも言われています。まとまった数字は出ていないようですが、新しく健診施設として認可申請をしている医療機関は増えていると、厚労省も発表しています。中には健診実績の少ない施設もあり、今後は施設選びもポイントになるのではないでしょうか。そこで第三者の立場で施設評価を行う「有限責任中間法人健康評価施設査定機構」もすでに本格的に稼働しています。健診項目は同じでも施設によっては3日間入院が必要なものから日帰りまで...
2017/02/05 22:10:05 | メタボ健診について
2008年4月からいよいよ新健康診断、特定健診がスタートしました。これは40歳から74歳までの保険加入者は全員が、腹囲測定を含む“メタボ健診”が義務ということです。メタボ健診義務化に伴い健診施設も誕生ラッシュの賑わいを見せているようです。医療界はちょっとした「健診景気」ではないでしょうか。メタボリックシンドロームやメタボリック症候群の予備軍に対して、早い段階からメタボ治療や生活習慣の指導を徹底して、増大する医療費を削減するのが狙いの新健診です。メタボ健診の主な内容としては、喫煙習慣の有無を含む既往歴の調査や身長・体重・腹囲の測定、肝機能検査などなどです。これまでに会社が行ってきた企業健診と内容...